省エネ住宅とは―あなたの家は大丈夫?2020年から必須の新築基準

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省エネ住宅とは、文字通り、「エネルギー消費が少ない家」のことです。

「省エネ」はよく聞く言葉なので、省エネ住宅というと、太陽光発電やエコキュートなどの設備をつけることで、「電気代がちょっとお得になる」くらいの認識が一般的かもしれません。

けれども、もしあなたがこれから新しい家を建てようとお思いでしたら、ぜひ、「省エネ住宅とは、具体的に何なのか」を知ってください。なぜなら、省エネ住宅について知らないと、形ばかりの省エネ住宅になってしまうばかりか、2020年以降に後悔してしまうかもしれないからです。

そこで、本記事では、省エネ住宅とは何か?について触れ、省エネ住宅に必要な要素や、注目されるようになった背景、今後の法改正の話、省エネ住宅を建てるときのポイントや注意点などについて解説します。

省エネ住宅とは?

省エネ住宅(省エネルギー住宅)とは、毎日の生活で使用される冷暖房や給湯、家電製品などによって消費されるエネルギーを少なくするように設計された住宅のことです。

具体的には、壁や床、天井に断熱性の高い断熱材を入れ、家全体の気密性を高めることによって、冷暖房した室内の空気が外に逃げないようにしたり、熱効率の高い給湯器を使ったりすることによって、消費エネルギーを減らせるのが省エネ住宅です。

また、「エネルギーを減らす」だけではなく、太陽光発電などによって「エネルギーを創る」ことができるのも、省エネ住宅の機能の一つです。

省エネ住宅が注目されるようになった背景

超大型台風、異常高温、干ばつ、洪水など、甚大な自然災害が世界各地で起こっています。特に近年は顕著です。このような異常気象の原因の一つが、地球温暖化だと言われています。

地球温暖化の原因の一つは二酸化炭素です。全国地球温暖化防止活動推進センターの家庭部門における二酸化炭素(CO2)排出の動向によれば……

  • 日本における二酸化炭素排出量は12億6500万トン。その中の15%が家庭から排出されており、この割合は増加傾向にある
  • 家庭からの二酸化炭素排出量の約半分が電気によるもの。冷暖房や給湯、照明・家電製品などから多く排出されている

このような現状から、増え続ける家庭から排出される二酸化炭素を減らす必要が出てきました。

2013年10月1日、改正省エネ基準が施行。国土交通省・経済産業省・環境省が設置する低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議では、2020年までにすべての新築住宅を対象に新基準への適合の義務付けを決定。省エネ性能が求められることになりました。

つまり、2020年以降は、新基準に適合しない住宅は建てられなくなったのです。

省エネ住宅に必要な要素

従来の基準は、建物の外皮(壁や窓など、冷暖房する空間と外気を仕切るもの)の熱性能だけで評価するものでした。一方、新基準では、「外皮の熱性能」に加えて、「一次エネルギー消費量」も評価基準に加えられました。

「一次エネルギー」とは、石油などの化石燃料や原子力、水力、太陽光など、自然から得られるエネルギーのことです。一方、電気や灯油、都市ガス等は、一次エネルギーを加工して作られているので「二次エネルギー」と言います。

「一次エネルギー消費量」とは、冷暖房や換気、照明、給湯等で使われる二次エネルギーの合計を、一次エネルギーに変換したものです。「一次エネルギー消費量」が少ないほど、「省エネ住宅」ということになります。

一次エネルギーを減らすために、高気密高断熱にすることによって、冷暖房した空気が部屋の外に漏れないようにしたり、「エコキュート」のような省エネルギータイプの給湯設備にしたりするなどの工夫が必要です。

また、エネルギーの消費量を減らすことに加えて、太陽光発電ができる設備を屋根の上に設置して、エネルギーを「創り出す」ことによって、エネルギー削減量として差し引くこともできます。

家の外観や内観のリフォームは簡単にできますが、高気密高断熱といった基本性能はリフォームでは簡単に性能向上できません。つまり、これから建てる家は、省エネ住宅の基準に合っているかを、設計時から考慮しておく必要があるのです。

基準に適合しない住宅は今後どうなるか

2020年から、すべての新築住宅が新基準への適合を義務付けられるということは、言い方を変えれば、2020年までは旧基準で建てることができます。建築会社によっては、旧基準で建てる会社もあるかもしれません。

しかし、車を下取りに出す際、モデルチェンジする前と後だと車両価格が下がってしまうように、新基準に適合している住宅としていない住宅では、市場価値に差が出てくる恐れがあります。

「それでもいい」というのであれば問題ありませんが、これから家を新築される場合は、新基準に適合しているかいないかを建築会社に確認しましょう。

後で後悔しないためにも、丸山工務店では新基準に適合した住宅をオススメしています。

省エネ住宅を建てるときのポイント

省エネ住宅を建てるとき、ぜひ、頭の片隅に置いておいていただきたい重要なポイントがあります。それは、「家の基本性能」です(これを、専門用語では「躯体(くたい)性能」と言います)。

なぜなら、家の基本性能がよくなければ、本当の意味での「省エネ住宅」にならないからです。

たとえば、高気密高断熱の性能が高くない住宅の場合、室内の空気が外に漏れてしまうために、一定の室内温度を保つためには冷暖房(つまり、エネルギー消費)が必要です。しかし、このような住宅でも、大きな太陽光発電の設備をつけて、たくさんのエネルギーを創れば、トータルでは、エネルギー消費量を少なく見せることができます。しかし、これでは効率が悪く、無駄な太陽光発電の設備費が掛かってしまいます。

もし、家の基本性能(高気密高断熱)が高ければ、必要最小限の太陽光発電設備があればよく、それだけ、建築費用を抑えることができます。

つまり、省エネ住宅を建てるときには、「家の基本性能」が重要なのです。

国が進める省エネ住宅と未来

ここまでは、2013年改正省エネ基準についてのお話をしてきましたが、参考までに、さらなる省エネルギー化に向けて、次のような住宅への移行が国レベルで進められています。

認定低炭素住宅

建物の断熱性に加えて、「高効率設備」と「創エネ(太陽光など、エネルギーを創り出す)設備」を備え、2013年改正省エネ基準よりもエネルギー消費量を抑えた住宅。

ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)

「消費するエネルギー」と「創り出すエネルギー」の収支がゼロ(創り出すエネルギーのほうが多い)住宅。2030年までに新築住宅の標準にする取り組みが行われている(詳しくは、ゼロエネルギーハウス(ZEH)とは?―環境変化で高まる住宅要件で解説)。

丸山工務店の住宅は、ZEHに対応している。

ライフサイクルカーボンマイナス(LCCM)住宅

建設から居住、廃棄までの、「住宅のライフサイクル」すべてにおける二酸化炭素収支をマイナスにする住宅。省エネに加えて「二酸化炭素負荷を極限まで減らす」という考え方。住宅の目指すべき最終目標。

まとめ

省エネ住宅と、2020年以降に施行予定の新築基準についてお話しました。

省エネ基準は、今後、必須の基準になっていきます。もし、価値があり、長く住める住宅を建てたいとお考えでしたら、「省エネ住宅の基準を満たしているか」を確認されることをオススメします。

なお、省エネ住宅を建てるためには、高気密高断熱の基準を満たすだけの設計・施工技術と、設計通り建てられているかをチェックする測定技術が必要です。省エネ住宅について質問したときにうやむやにせず、はっきりと答えられる建築会社なら安心です。

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